ブラジルＧＰを制し初のドライバーズタイトルを獲得したキミ・ライコネンは、レース後に普段よりも明るく元気な表情を見せた。
「確かに今シーズンの僕たちは多くの点で最も力強いポジションにはいなかったけれど、挽回して他よりもいい仕事ができるといつも信じていたんだ」と、ライコネンは語った。「僕たちは諦めなかったし、最後は差を縮めるために後方から追い上げて両方のチャンピオンシップを獲得できたのはよかったよ」 「フェリペとサイドバイサイドになっていいスタートを切ったけれど、お互いにあまりに激しいレースはしたくなかったんだ。最も重要なことハミルトンをパスすることで、彼がコースオフしたときは僕たちにチャンスがあるかもしれないと考えたよ。クルマにはとてもいいスピードがあったから、僕たちはただリラックスしていたんだ。必要があればもっと速く走ることができたからね」 「ルイスが７位でも彼の前にいる人がストップするかもしれないから、ファイナルラップでは１００％確信していなかったんだ。本当に待たされたし、最終的に僕たちが勝てたことを聞くまで長かったよ」 違反疑惑はシロ、ライコネンの王者確定 Ｆ１ブラジルＧＰ 国際自動車連盟（ＦＩＡ）は２１日、同日に行われたＦ１シリーズ最終戦、ブラジル・グランプリ（ＧＰ）で積載燃料の温度に違反があった疑いがあるとして調査を行ったが、証拠不十分で罰則を科さないことを決めた。この決定により、キミ・ライコネン（フィンランド、フェラーリ）の年間優勝が確定した。 調査対象は４位に入ったニコ・ロズベルク（ドイツ、ウィリアムズ・トヨタ）以下６位までの３ドライバー。３人が降格になれば７位のルイス・ハミルトン（英国、マクラーレン・メルセデス）の順位が繰り上がり、年間王者になる可能性があった。 久々に手に汗握るレースを見させていただきました。いや〜、92年モナコのセナvsマンセル以上に興奮したわ。早さではアロンソやハミルトンに負けないものをもっているライコネンだけど、これまで運がなくてチャンピオンになれず・・・と言う事が続いていただけに。本当におめでとうございます、と言いたいね。 でも、それに水を差そうとしたFIAとマクラーレンてどうよ?何度もここで書いているけどさぁ、「亀田臭い」匂いがぷんぷんする。そこまでしてチャンピオンになりたいのか、ハミルトン?そんなんじゃおいらはこいつのファンにはとてもなれない(アロンソも嫌いだが)。 あと、今回は中嶋Jrのデビューレースだったんだけど、慣れずにピットクルーを撥ねてましたね・・・でもさぁ、レースでピットクルー撥ねるなんて結構あるんだから「轢き逃げ王子」は止めろって。結果は10位でも、一周の最速ラップタイムでは5番手だったってことだから、それなりの結果は出している訳だし。将来、ロズベルグやピケJrやセナ甥やプロストJr、マンセルJrなんかと戦う日が来るかもね。その日が凄く楽しみだ。 今年のF1は近年希に見て面白かった。久しぶりに。来年はどうなるかまた楽しみだったりするわけだけどな。野球?サッカー?あんなスポーツよりも面白いと思うぜ、個人的には(ちなみにおいらの場合、テレビでのスポーツ観戦というのはプロレスとモータースポーツだけです。だからといって変人扱いはやめれ)。 |
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将来の社会保障費の財源をどうするかは、大いに議論してもらいたい。だが、それが消費税率引き上げしかないかのような進め方は、あまりに乱暴だ。
内閣府が年金や医療、介護など社会保障の負担と給付に関する試算を政府の経済財政諮問会議に示した。 現在の医療・介護給付の水準を維持するためには、二○二五年度に最大で三十一兆円の増税が必要になる。消費税で賄うなら１７％まで税率を引き上げなければならないという。 政府・与党内でも参院選では争点になるのを逃げていたのがうそのように、税率引き上げに積極的な発言が目立つようになった。 だが、ちょっと待ってほしい。 財政再建の観点からも財源問題は避けて通れないが、ここは消費税率引き上げが国民生活に与える影響についてもじっくり考えるべきではないか。 消費税は低所得者層ほど負担が重くなるという逆進性がある。増税は所得の低い高齢者やワーキングプア（働く貧困層）といわれる人たちの生活を直撃することになる。 政府は格差是正を政策課題に掲げているが、税率引き上げはそんな努力を帳消しにしかねない。 景気への影響も心配だ。一時的な駆け込み需要はあるだろうが、それが終われば消費が落ち込み、景気全体の足を引っ張る恐れもある。 政府・与党内でこうした懸念について真剣に検討が行われてきたとは思えない。十分な説明もなく、いきなりこんな高い税率を示されても、国民は面食らうばかりだ。 そもそも社会保障費の財源は本当に消費税が適当なのかという議論もきちんとはなされていない。 たとえば法人税だ。税率が段階的に引き下げられ、大企業の経常利益はバブル期より大幅に増えているのに、納めている法人税や法人住民税、事業税などはむしろ減っている。 景気拡大で大企業は史上空前の利益を上げているのに、国や地方の税収が思ったように増えないのは、こんなところにも原因がある。 経済界は法人税率のさらなる引き下げを求め、政府も理解を示しているが、その一方で個人に負担増を強いるのでは筋が通らない。 「金持ち優遇」と批判されている株式の配当や譲渡益への軽減税率をはじめ、資産課税、相続税など、検討すべき税はほかにもある。 ○九年度までに基礎年金の国庫負担割合が三分の一から二分の一に引き上げられ、その財源をどうするかは喫緊の課題だ。 まずは歳出削減をこれまで以上に徹底することだ。その上で、増税が必要なら、消費税を含めた税体系全体を見直すべきだろう。 一般国民は苦しめ、金持ちは優遇。これは日本だから通用するだけのことで、もしアメリカでやってみ?大暴動が起こる。と言うか、日本で起こらないかね? 消費税の件は、ここにもちょくちょく書き込んでもらっている「非国民通信」様の「ニラ茶で分かる消費税のカラクリ」でわかると思うので読んで欲しいが、今まで消費税を実施、もしくは増税した結果、どうなったのか、と言うことを政府は理解しているのだろうか?国民生活がそれにより一変している事実に気付いてすらいないのか?あれで景気は壊れているんだぜ。失われた10年の引き金を引いたのが消費税である、と言う考え方も出来うるとおいらは思っている。 税金が足りないというのなら、単純に消費税を上げるのではなく、企業の税金を増やすことや、今まで税金を免除してきた宗教団体からの徴税も視野に入れるべきだろう。更に、内需拡大や経済発展等もね。消費税を上げるだけ、と言う簡単な方法ならば東大卒でなくても出来るわ、そんなこと。東大卒業している政府のキャリア官僚の皆様の頭のレベルはそんなもん?高学歴がちゃんちゃらおかしくてへそで茶が湧くわ。 富める人をますます富ますのではなく、貧しい人を富ますことが出来るのが真の政治であると思う。また、それすら出来ない今の日本のお役人どもの馬鹿さ加減には呆れてものが言えない。 |
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